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1955年(昭和30年)
繊維王国といわれた北陸の地 石川県小松市で産声をあげた当社は、天然繊維に加えて当時市場に流通し始めた合成繊維の将来性に着目し、撚糸加工技術の開発に努め、多くの失敗を重ねながらも技術の蓄積を続け、合繊メーカーが自社の内製に固執していた仮撚加工業において、他社に先がけARCT社製仮撚機(仏製)を導入しました。その後、蓄積した革新技術によるニップツイスト式超高速仮撚機を自社開発し、自社工場に導入するとともに、村田機械にライセンス供与するなど、仮撚業界のパイオニアとしての地盤を固めてきました。同時に、合繊の多様な加工方式の開発にも力を注ぎ、エアー加工、ファンシーヤーン生産分野にも新しい技術を産地にもたらし、地域繊維加工業界に寄与してまいりました。

分繊加工では、自社開発技術による細デニール糸の生産コストの優位性を遺憾なく発揮し、ストレート及びウーリーの両分野においてリーディングメーカ−の地位を確立し、国内はもとより世界各地へ「シルストロン」の名で輸出され、世界各国のユーザーで衣料、インテリア、資材などに利用されています。同事業は、関連会社の株式会社小田ゴウセン(現サンコロナ小田株式会社)に引き継がれ、現在に至るまで多くのお客様にご愛顧頂いております。
1963年(昭和38年)
将来の繊維業界を見据え、北陸では主体であった織物に加えてニット製品分野の将来性にも着目、自社加工技術を活かすべく小田商事株式会社を設立し、開発素材ユーザーヘの提供、ニット分野への積極的な進出を目指し、産元機能の強化に取り組んできました。「糸加工」「テキスタイル加工」「染色精練加工」「縫製加工」と、繊維産業の川上から川下まで取り扱ってきた企業だからこそ、市場のニーズを吸収し、質・量ともに応えることができたと自負しています。

1967年(昭和42年)
合繊メーカー及び繊維商社の要請により、兵庫県伊丹市にある東海レースの事業譲渡を受けて、ニットテキスタイル生産部門の強化拡大を行いました。

1970年(昭和45年)
富山県のニット染色メーカーの雄である第一編物株式会社の経営を引き継ぎ、さらに合繊メーカーの要請で同じ富山県の染色企業、赤座繊維工業株式会社(現・株式会社エイゼット)の事業も譲渡を受けて、小田グループの一員としました。このような事業の拡大と多角化により、名実ともに「原糸加工」「ニット生地編立」「染色加工仕上げ」という繊維加工の中枢工程を一貫して内製化し得る体制を確立し、衣料、インテリア、産業資材において、当社は繊維素材の広範な分野を網羅する地位を確立しました。


1997年(平成9年)
わが国の繊維産業は、オイルショック以降大変厳しい状況が続いています。このような社会環境に対応するため、当社は長年にわたりコスト削減に向けて、省エネルギーの実践に取り組んでまいりました。それらの蓄積してきた省エネルギー技術を基盤に、当社は1997年に省エネルギー事業部を発足、常用自家発電設備・コージェネレーション設備の開発販売を開始しました。当社のコージェネレーション設備はオンサイト発電(分散型発電)システムとも呼ばれ、お客様の敷地内に設置した発電システムの安価な電気を利用すると同時に、エンジンから排出される熱の有効利用にて、投入したエネルギーの70%を有効活用することが出来ます。

おりしも、1997年12月、地球温暖化対策に向けてCO2削減の京都議定書が採択され、地球規模での省エネルギーの実施、CO2削減が不可欠な状況となり、今日に至ってもなおコージェネレーションシステムは省エネルギー・地球温暖化対策の有効な手段となっています。
2001年(平成13年)
当社は更なる省エネルギー事業の拡大に向けて、ボイラメーカーである株式会社タクマ様との共同出資で、エネルギーサービス事業を展開する「エナジーメイト株式会社」を設立しました。

同社では単機発電容量28kWのマイクロタービン発電設備(タクマ製)から175kW・500kWのディーゼル発電設備(小田合繊工業製)までをラインアップ、同設備を組み合わせることにより最大3000kWまでのコージェネレーションシステムを導入させて頂きました。また、2005年に地球温暖化対策への取り組みの一環として、30ton/h級の蒸気バイオマスボイラを下関三井化学株式会社様の敷地内に自社所有設備として導入し、同社にCO2をほとんど排出しない蒸気の販売事業にも参入しました。
2012年(平成24年)
「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」いわゆる固定価格買取制度が2012年7月よりスタートし、国内に太陽光発電所をはじめ再生可能エネルギーを利用した多くの発電所が建設されました。当社も皆様からのご支援を頂きながら太陽光発電所の建設を請け負わせて頂くと同時に、山口県の自社工場敷地内に2013年6月より440kwの太陽光発電所を設置し電力会社に販売しております。

将来に向けて
エネルギーの効率的活用は日本にとりまして急務な課題であり、今後とも再生可能エネルギーを含め 省エネルギーの取り組みは国の最重要課題のひとつです。弊社は、コージェネレーションを中心に省エネルギー事業部を立ち上げ、これまで多種多様なエネルギー利用にチャレンジしてまいりましたが、これからも更なるエネルギーの有効活用に取り組んでまいります。

今後ともより一層のご指導ご鞭撻をお願い申し上げますとともに 皆様の益々のご多幸を心よりお祈り申し上げます。

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